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メディアが絶対に報じないトランプの野望と為替への影響

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メディアが絶対に報じないトランプの野望と為替への影響

メディアが絶対に報じないトランプの野望と為替への影響

2019年の為替変動に関してこの「一件」に触れるアナリストが私を置いて他にいるでしょうか? 

もし、あなたが2019年の為替の行方を知りたいのであれば、

当然ながら第45代アメリカ合衆国大統領であるドナルド・J・トランプ氏と、

彼を取り巻く情勢から目を逸らすべきではないと思います。

彼はかつてドルが強すぎると発言した事もありますが、

あなたはドルが1970年代以降、

15年周期で下落と上昇を繰り返しているのはご存知でしょうか?

理由は後述しますが、

私は実際に今後ドルが急落していく見通しはかなり強いと見ています。

そうなっていくと当然ながら世界中の金融市場に大きな影響が及ぶので、

結果として株式相場の急落と商品価格の上昇を引き起こすことになるでしょう。

ファーウェイ事件を発端として米国対中国の貿易戦争には拍車がかかり、

各国が中国からの工場引き上げなどを始めると、

サプライチェーンのみならず、

為替にも強い影響が及ぶことになります。

歴史上最長となる政府のシャットダウンのように、

トランプ氏はFRBに対しても態度は強行です。

米連邦公開市場委員会FOMCメンバーによる2019年の金融政策上の適切な政策金利についての判断がトランプ氏寄りに変化しているのは、

その影響の一部かもしれません。

こういったトランプ氏の姿勢を支持しているのが、

Qanon(キューアノン)と呼ばれる謎の組織です。

メディアが絶対に報じないトランプの野望と為替への影響

メディアが絶対に報じないトランプの野望と為替への影響

トランプがフェイクニュースと言って忌み嫌うメディアは総じて彼らQanonの事を愚かな陰謀論者集団のように報道していますが、

私は今後彼らの影響力は増していき、

政治や為替に大きな影響を与える事になると推測するに足る情報を持っています。

これについては後ほど述べますが、

まず私たち投資家は、

再びいつ大きな金融危機が起こってもおかしくない状況にあるという事実を理解しておくべきだと思います。

日銀は現在金融政策として日本国債利回りで長期金利の変動幅を倍増させる方針を打ち出しています。

基本的に為替というのは二国間の金融政策の差で決まるのですが、

アメリカは金融引き締めのペースダウンをしているので、

差が少なく、

普通の投資家は、

相場が動き辛くなっていくという見通しをするでしょう。

しかし、私は違うシナリオも想定しています。

今後トランプの支持集団Qanonが影響力を増していく事にいより、

世論だけでなく為替相場までも震撼させる事になる可能性が拭いきれないのです。

それでは一体Qanonとはどんな組織なのでしょうか?

ここは是非あなたご自身で調べて頂きたいのですが、

彼らは政府の裏にはカバルやディープステートと呼ばれる政治的支配層が存在し、

裏から米国政府や世界経済を操っている、

しかしそう言った支配層に真っ向から対立し、

撲滅すべく戦っているのがトランプ大統領なのだ、

という趣旨の主張をしています。

そして、

この主張に共感、

便乗するアメリカ国民が、

異常な程のスピードで増加しているのです。

この影響は少なくなく、

VIX(恐怖指数)の急騰を見ると明らかです。

つまり金融市場において多くの米国民や投資家が、

現在政治リスクが高いと判断しているので、

株価の下落や債券利回りの低下を招いているのです。

政府や経済を水面下で支配すると言われるディープステートのメンバーと目されるロスチャイルドが株式の大半を所有する米連邦準備理事会(FRB)に対するトランプ大統領の姿勢は、

Qanonの支持者には歓迎されているようです。

これが一般のメディアで伝えられる事はほぼありませんが、

フロリダ州SWATチームも、

QAnonnシンボルである赤と黒のパッチをつけて米国副大統領マイクペンスと談笑するなど、

実は現在Qanonの支持者である事を公言し始める軍人や有名人、

インフルエンサーは増え続けています。

Qanon支持者たちは多くの政治家に対して

パトリオット=愛国者(支配層や自分の利益のために売国行為をしない人)

ニュートラル=中立(戦争にならないように調停役)

裏切者=支配層の駒としての裏切者

フリップ/フリーズ=いい方に転向し、今は解放状態

悪=ディープステート側の人間

というような定義で分けて、

自分たちの敵と判断した場合は明確に攻撃の対象と宣言しているので、

こう言ったムーブメントが更に加速していくと、

大きな政治的混乱や金融危機を巻き起こしてもおかしくない状況なのです。

Qanon台頭で見られるような政治リスクの高まりは、

FRBが追加利上げを実施できない事態を招くことになるでしょう。

これが、

結果として円が逃避先として選ばれ、

今後上昇を続けることになると予想している理由の一つです。

2019年中に110円以上に上昇する可能性も十分にあるとここでハッキリ明記しておきます。

トランプ氏を取り巻く米国の政治の混乱状況が巻き起こす影響は、

すでに日本にも及んでいるからです。

ブレグジットと呼ばれるイギリスのEU離脱の影で、

欧州基軸国のドイツとフランスが主導権を取り合い、

工業力で劣るフランスは政府が株主でもあるフランス企業のルノーに三菱と日産を併合させて世界最大規模の自動車メーカーを作り、

中国に工場を移設しようとしました。

この計画を主導したのは、

富裕層を優遇しすぎる政策で国民から反感を買い、

挽回しようとしたマクロン首相だと言われています。 

彼は「ロチルド & Cie」という投資銀行出身なのですが、

この銀行はロスチャイルド家のフランスにおける中核銀行なので、

Quanonからはマクロンはディープステート側であるロスチャイルドの手先扱いをされています。

私は、

この背景で動いたとされているのが実はトランプ氏だ、

と言う情報を入手しました。

Qanonが主張するように、

トランプが立ち向かっている旧ユダヤ系金融組織のロスチャイルドに対しての攻撃という意味があったのか、

少なくとも敵対する中国に、

工場を移す事で日本の三菱や日産のEV技術まで流出してしまえばアメリカに対しての軍事的脅威になりかねません。 

そこでトランプ氏が日本の経産省へも働きかけ、

ゴーン逮捕という流れになったと言うのが、

私が入手した情報です。

何にしろトランプ大統領は当然ながら20年の次期大統領選での勝利、

続投も視野に入れていることでしょう。

それを踏まえると、

民主党も前向きなインフラ投資や処方薬価引き下げを実行する可能性は極めて高く、

中国製品に対する関税引き上げなどの通商政策や、

為替政策も実行する可能性も十分あると思います。

これらが実行されれば、

更に円高ドル安圧力が強まっていくことになります。

Qanonという集団とその支持者の活動がすでに少なからず世界経済に影響を与えている事は先述の通りなのですが、

もしもQanonの主張が事実だった場合、

一体世界は今後どうなるのでしょうか?

私たちはどう備えたら良いでしょうか?

私たちは投資家として、

起こり得る全てのパターンを想定しておかなくてはいけないと思っています。

今後もし本当にトランプがFRBを国有化しようとしたならば、

今まで同じようにFRBの国有化を目指した全ての大統領と同じように、

命を狙われることになるでしょう。

トランプ氏暗殺、

弾劾や失脚といったシナリオも想定しておくべきです。

奇しくもトランプ氏が大統領に就任してから、

世界中で、

今までは隠されてきた悪事が次々と暴かれています。

サウジアラビアのクーデター、

Me Too運動、

フェイスブックの個人データ販売などがそうです。

結果Qanonがディープステートのフロント企業と呼んでいるFANG銘柄(Faceboook、Amazon、Netflix、Google)の株価は下落しています。

ペトロダラーも崩壊しました。

今後も隠された情報がリークされ続けるのであれば、

危機を感じた大企業や資産家はお金を動かします。

私たちはこういった動きを注視しなければなりません。

こういった動きの中で、

欧米の投資銀行やグローバル企業が一斉に円買いを始め、

簿外資産が日銀の特別口座へ流入する動きが出てくるでしょう。

その場合、

オフ・バランスシートからオン・バランスシートへと転換するような簿外資産スキームを歪めてきた人たちを一網打尽にしようとするトランプ大統領が、

ディープステートであるCIAの手下になった岸信介の孫、

つまり安倍首相や、

自民党の一会派や官僚や大企業幹部に対しても攻撃を仕掛ける事も視野に入れておくべきなのです。

何かが起きる前には必ず予兆があります。

投資家にとって予兆は大きな富を掴むチャンスに他なりません。

ですからどうか何かのご縁でこの記事に辿り着いたあなたも、

普段は報道されないような事柄にも目を向け、

世の中で起こりつつある水面下の動きにまで注意して、

十分に備えて下さい。

大人の事情でここでは書けなかった更に詳しい内容や、

私が実践して成功している投資方法の詳細は

私のLINE@南国タイムス(@wre6589a)で提供しています。

是非ご登録後、

記事の感想を送ってくだされば幸いです。

LINEでお会いしましょう。

経済アナリスト・ジャーナリスト

南国大学校長

株式会社日本代表CEO

吉川将大

著者プロフィール

1982年4月
長野県の農村で出生

14歳
重度の心臓病を煩う。

15歳
単身米国留学
ハイスクールドロップアウトを3度経験 

17歳
ホームレス

18歳
飛び級で米国の大学に進学、

22歳
就職

営業日本一の成績を収める。

30歳
ファンドのCOOに就任

32歳
独立。暗号通貨の研究会を発足して各メディアより注目を浴びる。

33歳
カリブ海移住。

34歳
世界中のミリオネアが集う国際的なカンファレンスの司会、
ジェフウォーカー、ペンジュン、メアリーバフェット、ロバートキヨサキ等世界的な著名人の同時通訳業、セミナー講師を務める

取り次いだ仮想通貨が的中し億り人量産に成功。

35歳
株式会社日本代表、南国大学沖縄を立ち上げる。
経済アナリスト、ジャーナリストとして累計10冊以上の専門雑誌に記事を掲載開始。

斬新で的確な切り口には定評がある。

36歳
逆転人生出版。amazon1位獲得
格闘技団体、元世界チャンピオンの格闘家等のスポンサー
タイの孤児院、西日本豪雨被災者の為の寄付等 チャリティーにも注力。
手がけた商品の売上累計が10億円を突破。

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